国家レベルでの看護改革

これは、『看護師』という呼称に変えたという事のような暇つぶし的なものを言っているのではない。実質的な看護改革のことだ。どの視点からでも良いが具体的に取り組んでいく必要がある。一つに、以下

※医療事故（過誤も含む）に関するデータ分析を行って問題解決をし、事故の軽減に努める
※業務の効率化を具体的に取り組む
※薬剤の管理方法の統一化

などを一括して管理するチームの強制設立である。いわゆる、本当の意味でのTQMだ。TQMとは、「トータルクオリティマネジメント」。直接的には企業向けに直訳すると「総合品質管理」と訳される。

これも、形だけのTQMを設立するならしないほうがよい。望む形は、厚生労働省が組織人員の構成まで指定し、都道府県単位で学会を開くという方法。


今や、医療事故管理委員会をはじめとする委員会は、日本医療機能評価機構の認定を目標として義務的に設置されている。おかげで、各病院の管理方法はまちまち。わけのわからない無駄な薬剤管理方法があったり、意味不明な業務体制、医療事故の程度の評価まで施設によって大差がある。これを一括して管理しようというのが、

※各病院（診療所以下は、別途方法にて管理する）のTQM強制設置である。

つまり、国家レベルでの看護改革の一つがこれにあたる。

個別の設置で、十分な情報交換がなされなければその施設の品質は致命的となる。第三者機関も名ばかり、患者が病院を選ぶ時代と謳って、その一つに日本医療機能評価機構が躍り出たわけだが、各病院の差は開くばかり。病院を全ての人が選ぶことが出来ればよいが、できるわけがないことは、ここで説明しなくてもわかるだろう。意味のわからない形だけの委員会に人員をつぎ込むのなら、質の高いTQMを設置するほうが、医療の質の底上げには手っ取り早い。

私は、この“TQMの設置義務化とTQM学会の設立”を推奨する。

最後までご閲覧いただきありがとうございます。拙著本「精神科看護師、謀反」も看護の参考にしていただければ幸いです。